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カウンセラー資格について
カウンセラー資格の類別及びその適応範囲
現在の日本における心理援助職の資格については、医師を除き、公的な資格は一つも存在していないのが現状です。以下に、心理的援助を含む職種としてのカウンセラーに関する代表的な資格をいくつかご紹介します。
| 資格 | 概要 | 適応範囲 |
|---|---|---|
| 臨床心理士 | （財）日本臨床心理士資格認定協会による認定資格 受験資格は、臨床心理士養成に関する指定大学院を修了し、かつ実務経験を1年以上有する者（ただし、大学院の種類（一種・二種認定）や経験、試験年度によって多少の違いあり） |
医療現場 （病理性をもつ者が対象） |
| 産業カウンセラー | （社）日本産業カウンセラー協会による認定資格 受験資格は、級（初級・中級・上級）によって異なる 初級については、心理学系大学卒あるいは協会認定講座の修了が一般的受験資格 |
産業 （職場のメンタルヘルス、人事労務管理等） |
| 認定カウンセラー | 日本カウンセリング学会による認定資格 受験資格は様々あるが、第一方式では、学会員であり、スーパービジョンを受けており、学会発表をしており、研究会等に参加しており、グループ参加経験があり、かつ印刷物（書籍や論文）を発行しているもの 第二方式では、カウンセリング関連大学院を修了しており、指定カリキュラムを修了しておりかつ学会員として2年以上経過していること、など |
教育 健康 福祉等 （特に限定なし） |
| キャリア・カウンセラー キャリア・コンサルタント |
日本産業カウンセラー協会、日本マンパワー等いくつかの団体が認定する資格 認定を行う各団体毎に受験資格やカリキュラムは異なる （認定団体は厚生労働省により指定を受けた団体のみ） |
職業に関する （職業選択や職業に付随する人生選択等） |
いくつかのカウンセラー資格を上記にあげましたが、このほかにも多くの団体が独自の資格として、「～相談員」や「～カウンセラー」として付与しているものなどもあります。（例：心理相談員、ヘルスカウンセラー）
カウンセラー資格の問題
クライエント（相談者）がカウンセリングを利用するとき、ほとんどの場合、適応範囲はある程度限定（例えば臨床心理士 *1は医療分野、産業カウンセラーは産業分野）されるのですが、クライエント中心とは言えないような状況（上記資格の適応範囲を超えて行われるカウンセリング、カウンセラー個人の持つ理論・療法を超えて行われているカウンセリングなど）も少なくないのが現状です。
日本において、カウンセリングを専門的に詳細に学ぶ場（教育機関）というものは、今のところ非常に限定されています。たとえば大学院において、臨床心理学 を専門に学ぶ学校は相当数あるのですが、カウンセリング心理学そのものを専攻としている学校は、筆者が知る限りでは筑波大学大学院のみです。（他にもある 可能性はあります）
このような問題は現在の日本におけるカウンセリングの立場を表しており、また公的な資格が皆無ということにも通ずるのでしょう。
現在、日本におけるカウンセリング事情は決して良いといえる状況には無く、資格の有無はそう多くの意味をもちません。カウンセリングを利用される方、あるいは利用されている方は、そのカウンセラーがどのような理論・療法を持ち、どれだけ学び続け、どれだけの経験を持ち、どれだけ真剣にクライエントに向き合っているか、ということを知ることが大切です。
カウンセリングが現にある流れの「先ず資格ありき」では、心（＝情動）を頭（＝知性）のみで処理するという危険を生み、また、カウンセラーというものが、ただの職業の選択肢の一つに堕してしまうという危険をもはらんでいます。
*1注
◇「臨床心理士」資格についての過去の経緯◇
1969年に名古屋で開催された「臨床心理学会」において、
- 臨床心理学の専門性とは何か
- 臨床心理学が果たしてクライエントのためになり得ているか
の点が根本的な問題として挙げられました。
しかしながらこの提起された問題を掘り下げることなく、既存の学会や団体（防衛庁関係含む）が資格審査機関となり、国家資格として希望者に付与しようとしましたが、これは学会員の強い反対で白紙に戻ったという経緯があります。その名残でしょうか、現在も臨床心理士は未だ国家（公的）資格ではありません。
臨床心理士の資格審査機関は「（財）日本臨床心理士資格認定協会」という財団法人であり、1988年に団体が発足し、1990年に文部科学省より財団法人として認可されています。
